採用サイトと、面接での“ズレ”

採用サイトには「挑戦できる会社」と書いてあるのに、面接では失敗を避ける話ばかりされる。「風通しのよい職場」と紹介されていたのに、社員と話してみると部署間の交流はほとんどない。こうした小さな違和感は、求職者にも伝わります。
採用ブランディングでは、採用サイトだけを魅力的に作ればよいわけではありません。サイトで伝える内容と、面接官の言葉、入社後に経験する職場がつながっている必要があります。今回は、採用活動で起こりやすい「発信と現場のズレ」について考えます。
採用サイトだけを作り込んでも採用ブランドはできない
採用サイトは、求職者が会社を知る重要な接点です。そのため、写真やデザインを工夫し、社員インタビューや会社の魅力を掲載する企業も増えています。ただし、そこで伝えた内容が面接や職場の実態と違っていれば、むしろ逆効果になることがあります。
求職者はサイトだけを見て入社を決めるわけではありません。説明会に参加し、面接官と話し、場合によっては現場社員とも接します。その過程で「サイトに書いてあった会社と同じか」を確認しています。採用サイトは、採用ブランドを作る場所というより、会社の実態を伝える一つの接点です。
広報と人事が別々に動くと情報がズレやすい
採用サイトを広報担当者が制作し、実際の採用活動を人事が担当している会社もあります。役割を分けること自体に問題はありません。ただし、お互いが何を伝えているのか共有されていないと、採用サイトと面接で異なる会社像が作られてしまいます。
広報は、外から見た魅力を分かりやすく伝えようとします。一方、人事は、仕事内容や採用条件、求める人物像などを説明します。それぞれが正しく仕事をしていても、共通する軸がなければ、求職者から見た採用体験はバラバラになります。
求職者が見ているのは「言葉が本当か」
採用サイトに魅力的な言葉を書くこと自体は難しくありません。「若手が活躍できる」「社員を大切にする」「挑戦を歓迎する」といった表現は、多くの企業が使えます。差が出るのは、その言葉を裏付ける経験があるかです。
「挑戦を歓迎する会社」であれば、実際に社員が挑戦したエピソードを話せる必要があります。「社員を大切にする会社」であれば、どんな判断や制度にそれが表れているのか説明できなければなりません。抽象的な言葉だけではなく、実際の社員の行動や会社の判断まで一致していることで、初めて信頼につながります。
採用では「共感」だけでなく、その先の行動まで考える
採用サイトを見て「いい会社だな」と感じてもらうことは大切です。しかし、それだけでは応募や入社にはつながりません。求職者が「自分もこの会社で働きたい」と考えるには、自分自身との接点が必要です。
会社が何を目指しているのか。社員はどんな考えで働いているのか。入社すれば、自分はどんな仕事を任されるのか。こうした情報がつながることで、求職者は自分が働く姿を想像できます。
採用ブランディングでは、好印象をつくるだけではなく、応募や入社という行動につながるところまで考える必要があります。
採用は人事だけの仕事ではない
むすび株式会社が実施した「採用実態調査2026」では、全国の経営者・役員465名と採用実務に関わる社員200名に、同じ26項目の採用課題を聞いています。その中で、経営と現場の差が大きかった項目の一つが「人事部以外の部署が協力してくれない」でした。
採用では、人事だけで完結できない仕事が増えています。広報が採用サイトを作り、現場社員がインタビューに登場し、経営者が会社の未来を語る。それぞれが別々に動くのではなく、「自社をどんな会社として伝えるのか」を共有する必要があります。人事が採用を担当しているからといって、採用ブランドまで人事だけに任せることはできません。
理念が接点をつなぐ共通の軸になる
採用サイトと面接、現場を一貫させるときに役立つのが企業理念です。何を大切にする会社なのかが共有されていれば、広報も人事も現場社員も同じ軸から自社について話せます。もちろん、全員が同じ言葉を話す必要はありません。広報はサイトで伝え、人事は面接で説明し、現場社員は自分の経験から話す。表現は違っていても、その背景にある価値観が同じであれば、求職者には一つの会社として伝わります。理念は、採用メッセージを統一するためのキャッチコピーではなく、異なる接点をつなぐ基準として使えます。














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