共鳴経済が、企業内に大きな変革を起こす

企業が理念浸透やインナーブランディング、採用ブランディングに取り組んだとき、成果をどのように判断すればよいのでしょうか。

売上が伸びた。応募者が増えた。離職率が下がった。 こうした数字は分かりやすい成果です。しかし、組織に関する取り組みは、施策を始めてすぐに最終的な数字へ表れるとは限りません。 そのため、成果が見えない期間に「本当に変化しているのか」と不安になり、十分な検証をしないまま施策を終えてしまうケースもあります。

そこで参考になるのが、数字が変わる前に組織の中で起きる変化です。この記事では、それぞれの変化について事例を交えながら紹介します。

＞共鳴経済について学ぶ

変化① 現場で語られる「悩みの質」が変わる

共鳴が動き始めると、現場で出てくる悩みの内容にも変化が表れます。「人が足りない」「応募が来ない」といった不足への不満だけでなく、「どうすれば来てもらえるか」「自分たちに何ができるか」といった前向きな議論が増えていきます。

課題そのものがなくなるわけではありません。違うのは、課題を自分たちの問題として考えるようになることです。社員の言葉が「できない理由」から「どうするか」に変わっているのであれば、共鳴が動き始めている一つの兆候と考えられます。

変化② 会議で意思決定するまでの時間が短くなる

理念や価値観が共有されていないと、社員ごとに判断基準が異なるため、会議でも意見がまとまりにくくなります。一方で、「自社は何を大切にするのか」が共有されていれば、意見が違っていても共通の基準で判断できます。

その結果、同じ議論を繰り返したり、すぐに社長へ判断を委ねたりする場面が減ります。単に会議時間が短くなることではなく、理念が意思決定の基準として使われ始めているかを見ることがポイントです。

変化③ 社長がいなくても判断が進む

共鳴が進むと、社員が「この会社ならどう考えるか」を自分で判断できるようになります。何かあるたびに社長や上司へ確認するのではなく、理念や価値観をもとに現場で意思決定できる状態です。

これは、社員全員を社長と同じ考えにすることではありません。判断するときに戻れる共通の軸があるということです。社長がいなくても会社らしい判断ができるようになれば、理念が組織の中で機能し始めていると考えられます。

3つの変化はすぐには売上表に載らない

ここまで紹介した、

・現場の悩みの質が変わる
・会議の意思決定が変わる
・社長がいなくても判断できるようになる

という3つの変化は、財務諸表には直接表れません。しかし、企業活動には影響します。

社員が課題解決を考えるようになれば、新しい提案や改善が生まれます。意思決定が速くなれば、施策を動かすスピードも上がります。現場で判断できる人が増えれば、事業拡大や権限移譲もしやすくなります。こうした変化が積み重なった先に、売上、採用、定着、顧客満足といった数字への影響が表れるのです。

共鳴が動き始めているかを見る3つの質問

自社で共鳴が動き始めているかを確認したい場合は、次の3つを問いかけてみると分かりやすいでしょう。

・現場の悩みは、「足りない」という話だけで終わらず、「どうするか」という話へ変わっているか。

・会議では、共通する判断基準をもとに結論を出せるようになっているか。

・社長がいない場でも、社員から理念に沿った判断が出ているか。

この3つに変化が見られるのであれば、理念が単に認知されているだけではなく、社員の思考や行動に影響し始めている可能性があります。

共鳴経済が、企業成長の土台をつくる

「共鳴経済」という言葉だけでみると、一見難しくも感じるかもしれません。しかし、今回紹介した変化は、感覚的に感じられるものであり、特別な知見が必要なものではありません。となれば、反対に経営に落とし込めないと思う方もいるかもしれませんが、経営に落とし込むには土台が必要です。その土台が共鳴経済と考えてください。

より詳しく共鳴経済について知りたい方は、下記のnoteをご覧ください。

＞共鳴経済について学ぶ