戦略を悩む前に、社会構造の変化に目を向けるべき

求人を出しても応募が来ない。採用できても定着しない。多くの企業がこうした課題を抱えています。

しかし、この問題は採用手法の問題だけではありません。そもそも採用が成立していた前提が変わっています。かつては、企業が特別な努力をしなくても人材を確保できる時代でした。しかし今は人口減少が進み、採用そのものが成立しにくくなっています。

採用が難しいのは、企業努力が足りないからではありません。社会構造が変わったからです。だからこそ、これまでの採用の考え方を改めて整理する必要があります。

これまでの採用は「人が集まる前提」

これまでの日本企業は、採用をそれほど深く考えなくても人材を確保できていました。人口が増え、労働力が豊富に存在していたため、求人を出せば一定数の応募が集まる状況だったからです。

そのため企業は、採用や離職に対して強い危機感を持つ必要がありませんでした。「人が辞めても補充すればよい」と、採用活動も、求人を出すことが中心でした。

この構造の中では、従業員一人ひとりを深く理解する必要もありません。企業にとっては「代わりはいくらでもいる」という意識が生まれやすくなります。これは個別の企業の問題というより、当時の社会構造がそうした環境を作っていたと言えます。

しかしこの前提は、人口減少によって大きく変わり始めています。

人口減少によって採用の前提は崩れている

日本では人口減少が進み、働く人の数そのものが減っています。これは一時的な景気の問題ではなく、長期的な社会構造の変化です。

人口が減るということは、企業が採用できる人材の母数も減るということです。求人を出しても応募が来ないという状況は、企業の魅力の問題だけではなく、単純に働く人が少なくなっているという現実もあります。

人がいなければ、商品やサービスを届けることもできません。企業活動は、最終的には人によって支えられています。つまり採用は、単なる人事の問題ではなく、企業が社会に価値を届け続けるための前提条件になっています。

これまでのように、採用や離職を深く考えなくても組織が回る時代ではなくなりました。

これまでは従業員を見なくても成立していた

従来の資本主義は、効率を優先する構造の中で発展してきました。企業は生産性を高め、効率よく利益を生み出すことを重視します。その中では、人材は交換可能な存在として扱われやすくなります。

実際、組織としては「誰かがいなくても会社が回る状態」を作る必要があります。特定の個人に依存しすぎると、組織としての安定性が失われてしまうからです。

しかしその一方で、組織の中で働く人が自分らしく力を発揮できる環境があると、同じ仕事でも成果は大きく変わります。これからの採用は、この部分を無視して成立することはありません。

企業・顧客・求職者・従業員は本来つながっている

これまで企業活動の中では、いくつかの関係が別々の領域として扱われてきました。企業と顧客の関係はマーケティング、企業と従業員の関係は人事、企業と求職者の関係は採用というように、それぞれが独立した活動として進められてきました。

しかし実際には、これらはすべてつながっています。顧客に支持される企業には理由があります。そして、その企業で働く人にも理由があります。企業の価値観や姿勢は、顧客にも従業員にも求職者にも同じように伝わります。

企業のファンづくり、従業員との関係づくり、求職者との関係づくりは、本来一つの流れの中にあるものです。これを分断したまま考えると、発信や体験に矛盾が生まれます。

これからの採用は共鳴を中心に設計される

これからの採用は、単に人を集める活動ではなくなります。重要になるのは、企業の価値観や仕事の意味に共感してくれる人を増やすことです。

企業の考え方に共鳴する人が増えると、求職者は条件だけで企業を選ばなくなります。企業の姿勢や文化に納得した人が集まるようになり、入社後も力を発揮しやすくなります。

共鳴が生まれると、組織はより良く回り始めます。働く人が自分の仕事に意味を見出し、自発的に動くようになるからです。その結果、顧客にも価値が伝わり、企業としての成長にもつながります。

採用を考えるときに重要なのは、人を集める方法ではありません。共鳴してくれる人を増やせるかどうかです。